【2026年】ボーナスの手取り計算｜額面別の早見表と3ステップの計算方法

ボーナスの額面はわかっていても、税金や社会保険料が引かれて実際にいくら振り込まれるのかは、わかりにくいものです。

この記事では、2026年度の保険料率と国税庁の最新の税率表で計算した、額面別の手取り早見表を掲載しています。
自分で計算するための3ステップと、計算でまちがえやすいポイントもまとめました。

【額面別】ボーナスの手取り早見表（2026年）

ボーナスの手取りは、額面のおよそ8割が目安です。
下の表は、次の条件で計算した手取りの目安です。

• 協会けんぽ（東京都）に加入している会社員
• 扶養親族なし
• 前月の給与（社会保険料を引いた後）が30万円
• 2026年度の料率（子ども・子育て支援金を含む）

自分のボーナスが平均と比べて多いか少ないかは「【2026年】ボーナスの平均はいくら？年代・企業規模別の早見表」で確認できます。

40歳以上は、介護保険料（本人負担0.81％）が加わる分だけ手取りが少なくなります。
200万円で手取りの割合が少し上がっているのは、厚生年金保険料の計算に使う標準賞与額に、1回あたり150万円の上限があるためです。

前月の給与によって手取りはどれだけ変わる？

ボーナスにかかる所得税の税率は、ボーナスの金額ではなく前月の給与で決まります。
同じ額面50万円（40歳未満・扶養なし）でも、前月の給与によって手取りは次のように変わります。

前月の給与が20万円の人と50万円の人では、同じボーナスでも手取りに5万円以上の差が出ます。
ボーナスの前月に残業が多かった月は、ボーナスの所得税も高くなりやすい、ということです。

※税率は国税庁「賞与に対する源泉徴収税額の算出率の表（令和8年分）」の甲欄・扶養親族0人の値。2026年分から区分の金額が変わっています。

ボーナスから引かれる項目と2026年度の料率

ボーナスから引かれるのは、社会保険料（最大5種類）と所得税です。住民税はボーナスからは引かれません。

※健康保険料は協会けんぽ東京都（9.85％）の場合。都道府県や健康保険組合によって異なります。雇用保険料は一般の事業の2026年度の料率です。

ボーナスの手取りを自分で計算する3ステップ

早見表と同じ条件（東京都・40歳未満・扶養なし・前月の給与30万円）で、額面50万円の手取りを計算してみます。

ステップ1：社会保険料を計算する

まず、額面の1,000円未満を切り捨てて「標準賞与額」を出します。50万円ならそのまま500,000円です。

ステップ2：所得税を計算する

額面から社会保険料を引いた金額に、前月の給与で決まる税率をかけます。
前月の給与（社会保険料を引いた後）が30万円・扶養親族0人なら、税率は6.126％です。

（500,000円−73,450円）×6.126％＝26,130円（1円未満は切り捨て）

ステップ3：額面から差し引く

500,000円−73,450円−26,130円＝400,420円
額面50万円の手取りは約40万円、額面の約80％になります。

ボーナスの手取り計算でまちがえやすい4つのポイント

住民税はボーナスから引かれない

住民税は、前の年の所得（ボーナスを含む）をもとに計算され、翌年6月から毎月の給与で引かれます。
そのため、ボーナスの手取りを計算するときに住民税は入れません。

40歳になると介護保険料が加わる

40歳になった月から、介護保険料（協会けんぽは本人負担0.81％）が加わります。
額面50万円なら、4,050円ほど手取りが減ります。

所得税はボーナスの額ではなく、前月の給与で決まる

ボーナスが多いから税率が高くなるわけではありません。
前月の給与が高いほど税率が上がるので、前月の給与明細を手元に用意して計算しましょう。

前月の給与がない場合や、ボーナスが前月の給与の10倍を超える場合

前月に給与の支払いがない場合や、ボーナス（社会保険料を引いた後）が前月の給与（同）の10倍を超える場合は、算出率の表を使わない別の方法で所得税を計算します。
入社直後のボーナスなどが当てはまることがあります。詳しくは国税庁のタックスアンサーで確認できます。

ボーナスの手取り計算に関するよくある質問

まとめ

ボーナスの手取りは、額面から社会保険料と所得税を引いた金額で、2026年の料率では額面のおよそ8割です。
所得税はボーナスの額ではなく前月の給与で決まるため、同じ額面でも人によって手取りが変わります。

冬のボーナスの支給日や平均額、使い道は「冬のボーナスはいつ？支給日・平均額・手取りの目安」で解説しています。

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【参考】協会けんぽ「令和8年度 都道府県単位保険料率」／国税庁「賞与に対する源泉徴収税額の算出率の表（令和8年分）」／国税庁 タックスアンサー「賞与に対する源泉徴収」