年間休日120日はどのくらい休める？内訳と平均、しんどい理由も解説

求人票で見かける「年間休日120日」という言葉。
どのくらいの休みが取れるのか、世間の平均と比べて多いのか少ないのか、具体的なイメージが湧きにくいと感じる方もいるかもしれません。
なかには、休日数が多くても「しんどい」という声もあり、その内訳がどうなっているのか不安になることもあるでしょう。

この記事を読めば、年間休日120日の内訳や105日・125日との比較、平均データを理解し、目の前の求人が自分にとってワークライフバランスを保てる環境かどうかを客観的に判断できるようになります。

年間休日120日におけるカレンダー上の内訳

年間休日120日とは、多くの場合、カレンダー通りの休みがほぼ確保されている状態を指します。
具体的な休みの内訳は企業によって異なりますが、主に「完全週休2日制（土日休み）」と「祝日」、そして「企業独自の休暇（夏季・年末年始休暇など）」の組み合わせで構成されます。
この日数は、1年のうち約3分の1が休みであることを意味し、プライベートの時間を十分に確保できる一つの目安となります。

完全週休2日制で土日祝日をすべて休む計算例

年間休日120日の最も一般的な例は、完全週休2日制で土日と祝日がすべて休みになるケースです。
1年間の土日は約104日。これに、土日と重ならない祝日（振替休日を含む）を足すと、年間の休日数になります。

※祝日は内閣府「国民の祝日について」をもとに算出。2026年は9月にシルバーウィーク（9/19〜9/23の5連休）があるため1日多くなります。

つまり、土日祝が全部休みの会社は、それだけで年間休日がほぼ120日になります。年によって119〜121日程度の幅があるため、「120日前後」と覚えておくとよいでしょう。

年末年始や夏季休暇を含めた休日の配分パターン

企業によっては、土日祝日を完全に休日とせず、その代わりに年末年始休暇や夏季休暇といった特別休暇を設けることで年間休日120日を調整するパターンもあります。

サービス業などカレンダー通りに休めない職種では、シフト制で月10日の休みを確保し、これに特別休暇を組み合わせて年間休日120日としている場合も少なくありません。

1ヶ月あたりの平均休日数は約10日という基準

年間休日120日を月単位で考えると、1ヶ月あたりの平均休日数は約10日となります（120日÷12ヶ月）。
つまり、毎週コンスタントに2日の休日に加え、月に1～2日程度の祝日や追加の休みがあるというイメージです。
この「月10日の休み」という基準は、自身のライフスタイルを考える上で具体的な指標となります。

月給が同じでも、休日が多いほど1時間あたりの給料は高くなります。時給に換算して比べたい場合は月給から時給を計算する方法を参考にしてください。

年間休日120日を基準とした日数別の労働環境の違い

年間休日120日という基準を軸に、休日日数が異なる場合の労働環境を比較すると、働き方の違いが明確になります。
年間休日数の違いは、単に休める日数だけでなく、企業文化や従業員の働きやすさを反映する指標ともいえます。

1日8時間勤務の会社の目安になる年間休日105日

年間休日105日は、1日8時間働く会社が、法定労働時間を守るために必要な休日数の目安です。
労働基準法では、労働時間は「1日8時間・1週40時間まで」、休日は「毎週少なくとも1回」と定められています。

1年は約52.14週なので、週40時間で働ける時間は年間約2,085時間。1日8時間で割ると約260日が働ける日数の上限となり、365日から引いた約105日が必要な休日数になります。
法律が「年間休日105日」と直接決めているわけではありませんが、1日8時間勤務なら105日を下回ると、時間外労働（36協定）なしでは成り立たない計算です。

日本企業の平均値に近い年間休日110日

厚生労働省の調査によると、1企業あたりの平均年間休日総数は112.4日です。
110日は平均よりやや少ないものの、中小企業を含めるとよく見られる水準といえます。
この場合、完全週休2日制に加えて、年末年始やお盆などに数日間の休暇が付与されるケースが多いです。

カレンダー通りの祝日が全て休みになるわけではないため、一部の祝日は出勤日となる会社がほとんどです。

カレンダー通りの休みに長期休暇が加わる年間休日125日

年間休日が125日以上ある企業は、休日が非常に多い恵まれた労働環境といえます。
これは、カレンダー通りの土日祝日が完全に休みになった上で、さらに夏季休暇や年末年始休暇、会社独自の創立記念日などの休暇が5日前後加わる計算です。

年間休日124日でも同様に、カレンダー通りの休みにプラスして数日間の休暇が設定されていることになります。
このような企業は、従業員のワークライフバランスを重視する傾向が強く、大手企業やIT業界などで見られることが多いです。ワークライフバランスの考え方はワークライフバランスとはでくわしく解説しています。

厚生労働省の就労条件総合調査から見る年間休日の平均データ

厚生労働省の「令和7年就労条件総合調査」によると、2024年1年間の年間休日総数の平均は、1企業平均で112.4日、労働者1人平均で116.6日でした。
どちらも1985年以降で最も多い数値で、働き方改革などの影響で休日数が増加傾向にあることを示しています。

「1企業平均」は会社ごとの休日数の平均、「労働者1人平均」は働く人の数で重みをつけた平均です。休日の多い大企業ほど働く人が多いため、労働者1人平均のほうが高くなります。

出典：厚生労働省「令和7年就労条件総合調査 結果の概況」（2024年1年間の実績、常用労働者30人以上の民営企業）。120日以上の割合は「120〜129日」と「130日以上」の合計

年間休日120日以上の企業は全体の39.3%。10社のうち4社ほどなので、年間休日120日は「平均以上、ただし珍しくはない」水準です。

年間休日120日でもしんどいと感じる4つの落とし穴

年間休日が120日あっても、働き方によっては「しんどい」と感じることがあります。
その理由は、休日数だけでは見えない労働環境の実態に隠されています。
こうした求人票の数字だけでは判断できない「落とし穴」を事前に理解しておくことが、入社後のミスマッチを防ぐ上で重要です。

祝日出勤や変則的なシフトにより連休が確保しづらい環境

年間休日が120日確保されていても、その内訳がカレンダー通りとは限りません。
特にサービス業や小売業などでは、土日や祝日に出勤し、平日に休みが割り振られるシフト制が一般的です。
この場合、週に2日の休みは取れるものの、祝日も通常勤務となるため、世間一般の連休とはタイミングがずれてしまいます。

友人や家族と予定を合わせにくかったり、まとまった連休が取得しづらかったりすることで、休日が多くても心身ともに休まらないと感じることがあります。

みなし残業の導入による慢性的な長時間労働の実態

休日数が多くても、1日の労働時間が長ければ負担は大きくなります。
「みなし残業（固定残業代）制度」を導入している企業には注意が必要です。
この制度は、一定時間分の残業代をあらかじめ給与に含んで支払うものですが、企業によっては「その時間までは残業するのが当たり前」という風潮が生まれがちです。

なお、固定残業時間を超えて働いた分は、別に残業代を支払う必要があります。求人票に「固定残業代○時間分を含む」とある場合は、その時間数と、超えた分が支払われるかを確認しましょう。

有給休暇の計画的付与が「休み」に含まれているリスク

年間休日は会社があらかじめ決めた休日（所定休日）で、有給休暇は年間休日に含まれません。
ただし、会社が日にちを指定して有給休暇を取らせる「計画的付与」を使い、その日を「夏季休暇」「年末年始休暇」と呼んでいる会社があります。

この場合、求人票の「休暇」欄では休みが多く見えても、実際には自分で自由に使える有給休暇が減っているだけ、ということになります。求人票に「年間休日」と「休暇」が並んでいるときは、夏季・年末年始休暇が年間休日に入っているのか、有給休暇を使うのかを確認しましょう。

有給休暇の取得条件や計算方法については「有給休暇の付与日数と法律」で詳しく紹介しています。

持ち帰り残業や休日出勤の常態化による休養不足

制度として休日が120日あっても、実際には仕事が終わらず休日出勤をしたり、自宅に仕事を持ち帰ったりすることが常態化しているケースもあります。
特に納期が厳しいプロジェクトや、人手不足の職場では、サービス残業や暗黙の休日出勤が黙認されていることも少なくありません。

求人票の休日数だけでなく、実際の残業時間や休日出勤の頻度を確認することが重要です。限界のサインに心当たりがある人は仕事が辛いときの危険なサインもあわせて読んでみてください。

業界別にみる年間休日120日以上の求人傾向

年間休日120日以上の求人は、特定の業界や職種に多く見られる傾向があります。
一方で、ビジネスモデルの特性上、休日を確保しにくい業界も存在します。
こうした業界ごとの違いを理解することは、効率的に希望の働き方ができる求人を探す上で非常に重要です。

IT業界をはじめとする休日数が多い職種の共通点

年間休日120日以上の求人が多い職種としては、ITエンジニア、メーカーの技術職、金融系の専門職、企画・管理部門の事務職などが挙げられます。
これらの職種に共通するのは、主に法人を相手にするBtoBビジネスが多く、取引先がカレンダー通りに営業しているため、自社も土日祝日を休みにしやすいという点です。

同じ調査では、1週間の所定労働時間がもっとも短いのは「金融業、保険業」（38時間12分）、有給休暇の取得率がもっとも高いのは「電気・ガス・熱供給・水道業」（75.2%）でした。

宿泊飲食業のように休日数が少なくなりがちな職種の実態

一方で、年間休日が少なくなりがちな職種も存在します。
代表的なのが、宿泊・飲食サービス業、小売業、不動産業、建設業などです。
これらの業界は、個人顧客を対象とすることが多く、土日祝日が繁忙期にあたるため、カレンダー通りの休みが取りにくい傾向にあります。

「宿泊業、飲食サービス業」は、1週間の所定労働時間がもっとも長く（40時間02分）、有給休暇の取得率ももっとも低い（50.7%）業界でした。
ただし同じ業界でも会社によって差は大きいため、これらの業界で年間休日120日以上の求人は、比較的希少価値が高いといえるでしょう。

ストレスの少ない働き方を重視するなら、ストレスのない仕事ランキングも参考になります。

年間休日120日以上のホワイト企業を見極める選考基準

年間休日120日以上という条件は、働きやすい環境（ホワイト企業）の一つの指標ですが、それだけで判断するのは早計です。
休日数が多くても、残業が常態化していたり、有給休暇が取得しにくかったりするケースも少なくありません。
求人票の情報を鵜呑みにせず、複数の視点から企業の労働環境を客観的に評価することが、入社後のミスマッチを防ぐ鍵となります。

求人票で完全週休2日制の表記を確認する重要性

求人票をチェックする際に最も重要なポイントの一つが、「完全週休2日制」と「週休2日制」の違いです。

年間休日120日を確保するためには、基本的に「完全週休2日制（土日祝休み）」であることが望ましいため、求人票のこの表記は必ず確認するようにしましょう。

企業の平均残業時間や有給休暇の取得率を調査する方法

休日数と合わせて確認したいのが、残業時間と有給休暇の取得率です。
これらの情報は、企業の公式サイトや採用ページ、就職四季報などで公開されている場合があります。
また、転職者向けの口コミサイトでは、現役社員や元社員によるリアルな労働時間の実態や有給の取りやすさに関する情報を得ることができます。

複数の情報源を比較検討することで、求人票だけでは見えない企業の労働環境を客観的に把握することが可能です。調べ方の手順は企業研究のやり方でまとめています。

面接時の質問や口コミサイトでリアルな就業環境を確かめる工夫

企業のリアルな就業環境を知るためには、面接の場を有効活用することも大切です。
「1ヶ月あたりの平均残業時間はどのくらいですか？」や「繁忙期には休日出勤はありますか？」といった具体的な質問をすることで、仕事の実態を探ることができます。
また、社員の有給休暇の平均取得日数や、取得しやすい雰囲気があるかなどを尋ねるのも良いでしょう。

面接で聞きにくい場合は、内定後の面談で確認する方法もあります。聞き方の例は内定者面談の質問例を参考にしてください。
ヤギディアの求人一覧でも、各求人の休日・休暇の条件を確認できます。

年間休日120日に関するよくある質問

まとめ

年間休日120日は、日本の平均を上回る休日数で、土日祝をほぼすべて休めるカレンダー通りの働き方が基本です。
ただし、その分夏季休暇や年末年始休暇は少なめになりやすく、みなし残業や休日出勤の実態によっては、必ずしもワークライフバランスが保たれるとは限りません。
転職活動においては、求人票の数字だけでなく、「完全週休2日制」の表記や残業時間、有給取得率といった実態を多角的に調査することが、自分に合った仕事を見つける上で不可欠です。

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