年収が高い職業ランキング！女性や未経験から目指せる仕事・業界

年収の高い職業を知ることは、これからのキャリアを考えるうえでの出発点になります。ただし「なんとなく高そう」というイメージと、実際の統計上の数字は一致しないことも少なくありません。

この記事では、厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」と国税庁「令和6年分 民間給与実態統計調査」という2つの公的統計をもとに、年収が高い職業を実際のデータでランキングにしました。男女別の傾向や、資格なし・未経験からでも目指せる職業、今の会社で年収を上げる方法まで解説します。

そもそも「年収が高い」とはいくらから？日本の平均年収と比較

ランキングを見る前に、比較の基準になる「日本の平均」を押さえておきましょう。

日本の平均年収は478万円

国税庁「令和6年分 民間給与実態統計調査」によると、1年を通じて勤務した給与所得者の平均給与は478万円でした。4年連続の上昇で、過去最高の水準です。

なお、平均値は一部の高所得者に引き上げられるため、実感とずれることがあります。詳しくは平均年収はなぜおかしい？中央値で見る30代・企業別の実態で解説しています。

年齢別・男女別で見る平均年収の違い

同じ調査では、男性の平均給与は年齢とともに上がり、55〜59歳の735万円がピークになります。一方で女性は、年齢による差がそれほど大きくありません。

この「昇給カーブの差」が、男女間の賃金差を生む大きな要因です。厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」では、一般労働者の所定内給与額（月額）は次のようになっています。

年代ごとの詳しい数字は、26歳の平均年収・27歳の平均年収・33歳の平均年収の記事でも解説しています。

「高年収」と呼ばれる年収の目安は800万円

明確な定義はありませんが、ひとつの目安が年収800万円です。国税庁の調査では、年間給与額が800万円を超える給与所得者は615万人で、全体のわずか12.0％にとどまります。平均給与478万円のおよそ1.7倍にあたる水準です。

手取りベースでの生活実感については、年収550万の手取り額や年収650万円の生活レベルの記事もあわせてご覧ください。

【総合】年収が高い職業ランキングTOP15

厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」の職種別データをもとに、平均年収の高い職業を15位までまとめました。年収は「きまって支給する現金給与額×12か月＋年間賞与その他特別給与額」で算出しています（残業代・諸手当を含む）。

参考：別の統計表に掲載されている職業

上の表で使った「職種（特掲）」には含まれていないものの、同じ調査の別の表（職種小分類）に掲載されている職業もあります。算出方法が異なる（残業代を含まない所定内給与ベース）ため、ランキングには含めず参考値として掲載します。

1位：医師（1,512万円）

医師は、統計上もっとも平均年収が高い職業です。2位の大学教授と400万円以上の差があり、突出した水準にあります。医師免許の取得には6年制の医学部を卒業して国家試験に合格する必要があり、その後も臨床研修が続きます。参入障壁の高さと、生命に関わる責任の重さ、長時間労働が年収に反映されている職業です。

2位：大学教授（1,083万円）

大学・高等専門学校の教授です。教育だけでなく研究や学内運営も担います。就くには博士号の取得が一般的で、助教・講師・准教授と段階を踏んで昇進していくため、平均年齢は56.6歳と高めです。裁量の大きさや研究時間の自由度が魅力とされる職業でもあります。

3位：歯科医師（1,063万円）

歯科医師免許が必要な職業です。開業して経営者になる人も多く、勤務医か開業医かで年収は大きく変わります。医師と同じく6年制の歯学部を卒業し、国家試験に合格する必要があります。

4位：システムコンサルタント・システム設計（889万円）

上位のなかで唯一、必須の資格がない職業です。企業の課題を聞き取り、システムの全体設計や導入方針を決める仕事で、約17万人が従事しています。平均年齢は34.1歳と若く、ITエンジニアとして実務経験を積んでからキャリアアップする人が多い職種です。学歴よりも実績が評価されやすく、未経験から年収1,000万円を狙える数少ないルートといえます。

志望動機の書き方はITエンジニア職の志望動機と例文で解説しています。

5位：大学准教授（876万円）

教授に次ぐ職位です。男性893万円・女性835万円と男女差が小さく、男性を100としたときの女性の水準は94。全体平均の76.6と比べて、性別による差がつきにくい職業です。

6位〜15位の職業

6位以下は、国家資格が必要な専門職と、資格が不要な技術・企画系の職種が混在しています。

• 資格が必要な職業：公認会計士・税理士（811万円）、小学校・中学校教員（735万円）、獣医師（681万円）
• 資格が不要な職業：研究者（802万円）、企画職（737万円）、輸送用機器技術者（725万円）、電気・電子・通信の技術者（704万円）、建築技術者（679万円）、金融営業（674万円）
• 研究・教育系：大学講師・助教（712万円）

15職業のうち9職業は、就くために必須の資格がありません。資格職だけが高年収というわけではなく、専門性を積み上げることで到達できる職業も多く含まれています。

【男女別】年収が高い仕事ランキング

同じ調査を男女別に集計すると、上位に並ぶ職業の顔ぶれは似ていますが、金額には差があります。

男性で特に年収が高い職業TOP5

女性で特に年収が高い職業TOP5

男女の差は職業によって大きく異なる

全体では男性を100としたときの女性の賃金は76.6ですが、この差は職業によって大きく変わります。たとえば大学准教授は94、小学校・中学校教員は90と、差がほとんどありません。資格や職位が賃金の基準になっている職業ほど、性別による差がつきにくい傾向があります。

資格なし・未経験からでも目指せる高年収の職業4選

ランキング上位には資格が必要な職業も多く含まれますが、ここでは必須資格がなく、未経験可の求人も見つかりやすい職業を4つ紹介します。

成果が給与に直結する「営業職」（661万円）

基本給に加えて成果に応じたインセンティブが支払われる仕組みが一般的で、頑張りが収入に直接反映されます。学歴や資格より実績が評価されやすく、約91万人が従事しているため未経験可の求人も豊富です。なかでも金融営業（674万円）は水準が高く、入社後にFPや証券外務員などの資格を取っていくのが一般的です。

需要が高まり続ける「ITエンジニア」（579万円）

深刻な人材不足を背景に、未経験者を積極採用する企業が増えています。実務経験とスキルの向上で市場価値が着実に上がり、経験を積めばランキング4位のシステムコンサルタント・システム設計（889万円）へ進む道もあります。

専門スキルが身につく「Webマーケター」

デジタル化の進展で需要が増えている職種です。広告の費用対効果やサイトの改善成果が明確な数字で表れるため、実績を積むほど評価されやすいのが特徴です。なお賃金構造基本統計調査にはWebマーケター単独の職種区分がないため平均年収は公表されていません。業務内容が近い「企画事務員」は737万円で、事務系の職種のなかでは突出した水準です。

高額なインセンティブが狙える「不動産営業」

扱う商品の単価が高く、1件の契約で高額なインセンティブを得られる点が特徴です。徹底した成果主義の企業も多く、年齢や社歴に関係なく若くして高収入を得る人もいます。統計上は「その他の営業職業従事者」に含まれるため不動産営業単独の数値はなく、個人差が非常に大きい職種である点には注意が必要です。

応募書類の書き方は、営業職の志望動機の書き方と例文やマーケティング職の志望動機書き方ガイド、ITエンジニア職の志望動機と例文が参考になります。

年収が高い業界ランキングと高年収を狙いやすい業界の特徴

同じ職種でも、どの業界で働くかによって年収は変わります。国税庁「令和6年分 民間給与実態統計調査」の業種別平均給与は次のとおりです。

ここからは、転職市場で高年収を狙いやすい4つの業界について、その理由を見ていきます。

専門性が高く参入障壁がある「金融業界」

高度な専門知識と厳しい規制対応が参入障壁になっています。M&Aやプライベートバンキングなど個人の専門性が大きな利益を生む構造で、業種別でも2位の水準です。ランキング15位の金融営業（674万円）もこの業界に含まれます。

グローバルな活躍が求められる「総合商社」

世界規模の資源・商品取引を扱い、語学力とタフな交渉能力が求められます。若いうちから大きなビジネスに関わり高い報酬を得られる一方、統計上は「卸売業・小売業」に分類されるため総合商社だけの平均給与は公表されていません。

技術革新が続く「IT・通信業界」

AIやクラウドなど技術革新が速く、成長が続いています。専門スキルを持つ人材への需要が増しており、エンジニアやコンサルタントは高待遇の傾向です。ランキング4位のシステムコンサルタント・システム設計（889万円）が属する業界でもあります。

成果主義の傾向が強い「不動産業界」

営業職は契約・売上に応じたインセンティブ給与が中心です。年齢や社歴に関係なく実力次第で高年収が可能な一方、業種全体の平均給与は495.5万円で、個人差が大きい業界といえます。

同じ営業職でも、金融業界と小売業界では平均給与に300万円近い差があります。年収を上げたいときは、職種を変えるより業界を変えるほうが効果が大きいケースも少なくありません。

今の会社や未経験から年収を上げるための具体的な方法

高年収の職業に転職する以外にも、年収を上げる方法はあります。ここでは代表的な5つを紹介します。

専門資格で市場価値を向上させる

関連資格や難関の国家資格を取得することで、資格手当や昇進、好条件での転職、独立への道が開けます。ただし公認会計士・税理士や獣医師のように資格がなければ就けない職業では資格が年収に直結する一方、営業職やITエンジニアのように資格が必須でない職種では、資格そのものより実績が評価されます。自分の職種でどちらが効くのかを見極めることが大切です。

管理職に昇進して大幅な給与増を狙う

プレイングマネージャーとして成果を出し、チーム育成や目標管理のスキルを身につけることで役職手当が加算されます。管理職（統計上の「管理的職業従事者」）の平均年収は967万円で、ランキング3位の歯科医師に迫る水準です。約176万人が該当し、職種を問わず目指せる点も魅力です。

英語力を磨いてキャリアの可能性を広げる

ビジネスレベルの語学力を身につけることで、外資系企業への転職や海外赴任といった選択肢が生まれます。総合商社のようにグローバルな取引を扱う業界では、語学力がそのまま評価につながります。

副業で新たな収入源を確保する

本業のスキルを活かせるWeb系など単価の高い副業を選ぶことで、継続的な収入増につながります。スキルの習得や人脈形成といった副次的な効果も期待できます。

高水準の企業へ戦略的に転職する

成長業界や高利益率の企業ほど社員への還元も大きくなります。業種別の平均給与には最高832.4万円と最低347.9万円で2.4倍の開きがあるため、職種を変えるより業界を変えるほうが効果が大きいケースも少なくありません。自分の市場価値を把握したうえで戦略的に動きましょう。

副業や業務委託など、正社員以外の選択肢については多様な働き方の種類と自分に合う選び方で整理しています。転職を迷っている方は20代で転職すべきか迷ったら考えるべき4つのこともご覧ください。

年収が高い職業に関するよくある質問

年収が高い職業に就くには高学歴が必要ですか？

医師や歯科医師、大学教員のように、資格や学位が就業の前提になる職業では必要です。一方でランキング4位のシステムコンサルタント・システム設計、8位の企画職、15位の金融営業は、学歴よりも実務で培ったスキルや実績が評価される職種です。未経験から目指せる道も残されています。

年収はいくらから「高い」といえますか？

ひとつの目安が年収800万円です。国税庁の調査では年間給与額が800万円を超える給与所得者は615万人で、全体の12.0％にとどまります。平均給与478万円の約1.7倍にあたる水準です。

年収が高い職業は激務なのでしょうか？

必ずしもそうとは限りません。ランキング上位には大学教授・准教授・講師のように、裁量が大きく働き方を調整しやすい職業も含まれます。一方で医師や一部の営業職のように、労働時間や責任の重さが年収に反映されている職業もあります。求人を見るときは年収額だけでなく、所定外労働時間や休日数もあわせて確認しましょう。

地方でも年収が高い職業に就けますか？

就けます。医師や歯科医師、獣医師などの資格職は地域を問わず需要があり、地方のほうが待遇が良いケースもあります。ITエンジニアはリモートワークで都市部の企業に所属しながら地方で働く選択肢が広がっています。

これから年収が伸びそうな職業は何ですか？

AIやデータ分析を扱う技術職の需要が高まっています。ランキングでも4位のシステムコンサルタント・システム設計、12位の電気・電子・通信の技術者といったIT・技術系の職種が上位に入っており、専門性を高めるほど年収が伸びやすい領域です。

資格を取れば年収は上がりますか？

職業によります。公認会計士・税理士や獣医師のように、資格がなければ就けない職業では資格が年収に直結します。一方、営業職やITエンジニアのように資格が必須でない職種では、資格そのものよりも実績や経験年数のほうが評価されます。

まとめ

公的統計をもとに年収が高い職業を見ると、上位は医師・歯科医師・大学教員といった資格職と、システムコンサルタントや企画職・技術職のような専門職に分かれます。

ポイントは、TOP15のうち9職業には必須の資格がないということです。資格を取るルートだけが高年収への道ではなく、実務で専門性を積み上げていく方法もあります。また、同じ職種でも業界によって年収は大きく変わるため、職種と業界の両面から考えることが大切です。

まずは自分の経験を棚卸しして、どの方向に伸ばせば年収が上がるのかを整理するところから始めてみてください。

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