2025.03.12
履歴書には西暦か和暦かどっちで書くべき?生年月日や入学年等の書き方と注意点

「履歴書は西暦と和暦、どっちで書けばいい?」
「どちらの方が良いの?ルールはある?」
などと悩んでいませんか?
本記事では、履歴書における年号表記の正しい選び方を徹底解説します。
・和暦表記時の「令和元年」と「令和1年」の違い
・よくある間違いと対策
・採用に影響はある?
などなど、さまざまなポイントを解説します。
この記事を読めば、履歴書の年号表記に関する疑問の多くが解消されます。
ぜひ参考にしてみてくださいね。
▼無料で作成、PDFも受け取れる!オンライン履歴書Yagish▼
履歴書の年は西暦か和暦どちらがいい?
履歴書を作成する際に多くの方が悩むのが、年号の表記方法です。
西暦で書くべきか、和暦で書くべきか迷われる方は少なくありません。
履歴書では西暦・和暦、どちらでも良い
履歴書における年号表記は、基本的に西暦でも和暦でもどちらでも構いません。
厚生労働省が公開している履歴書の標準様式(JIS規格)においても、特に指定はありません。
基本的には、自分が書きやすい方法を選ぶと良いでしょう。「平成5年」と「1993年」のように、自分が計算しやすく、ミスをしにくい方法を選ぶことが重要です。
履歴書やその他書類内で西暦・和暦を揃える
西暦和暦はどちらでも良いですが、応募書類内で揃えることが大切です。
西暦と和暦を混在させると、読み手に不統一な印象を与え、場合によっては注意力に欠けるという誤ったメッセージを送ってしまう可能性があります。
例えば、学歴欄で「平成25年3月 ○○高等学校卒業」と書いておきながら、職歴欄で「2013年4月 △△株式会社入社」というように混在させることは避けるべきです。
また、履歴書だけでなく、職務経歴書やその他の添付書類がある場合には、それらすべての書類で年号表記を統一することが望ましいです。一連の応募書類全体で一貫性を持たせることで、整理された印象を与えることができます。
生年月日、学歴職歴、資格等々全て同様
履歴書の中には、生年月日、学歴、職歴、資格取得日など、様々な日付情報を記入する欄があります。これらすべての項目において、西暦でも和暦でも記入は可能ですが、同様に、どちらかに統一します。
昭和、平成、令和、西暦など間違えないようにすることが大切です。
特に、平成から令和への移行期(2019年)に関する記載は特に注意が必要です。「平成31年4月」と「令和元年5月」というように、同じ年でも月によって年号が変わることがあります。
関連記事:【例文】履歴書基本情報の正しい書き方|日付、住所、電話番号、名前、メールアドレスなど
履歴書の西暦・和暦表示の4つの注意点
履歴書に年号を記入する際には、和暦でも西暦でもどちらでも構いませんが、いくつか注意すべき点があります。
正しい表記で好印象を与えるため、以下の4つのポイントを押さえておきましょう。
1. H26年など和暦のアルファベットでの省略はNG
和暦を記入する場合、「H26年」や「R3年」のようなアルファベットを使った省略形は正式な表記ではないため避けるべきです。
正式に「平成26年」「令和3年」と漢字で表記します。
ビジネス文書では、このような省略形は使用しないのが一般的です。特に履歴書のような公式な書類では、正式な表記を用いることで、丁寧さや細部への配慮を示すことができます。
履歴書に限らず、エントリーシートや職務経歴書など就職活動で使用する書類全般において、和暦を使用する場合は必ず漢字表記を心がけましょう。
2. 令和元年か令和1年かどちら?
元号が変わった最初の年の表記については、「令和元年」が正式な表記となります。「令和1年」とするのは正式ではありません。
平成や昭和など令和以外も元年の扱いは同様
同様に「平成元年」「昭和元年」「大正元年」「明治元年」と表記するのが正しいです。
この「元年」という表記は日本の和暦特有のものであり、新しい時代の始まりを意味します。西暦では単に「1年」と表記しますが、和暦では最初の年は特別な意味を持つため「元年」と表記します。
3. 繰り返しの点々記号は使わない(「〃」)
履歴書の学歴・職歴欄などで、同じ年号が続く場合でも「〃」(くりかえし記号)や「々」などの繰り返し記号は使用せず、毎回きちんと年号を書き出すことが望ましいです。
4. 企業から指示があるかどうか確認
滅多にありませんが、応募先企業によっては、履歴書の年号表記について特定の指示がある場合があります。エントリーシートや履歴書のフォーマットに和暦または西暦で記入するよう指定がある場合は、その指示に従いましょう。
年号がわからない時の調べ方
履歴書を作成する際、学歴や職歴の年号を正確に思い出せないことはよくあります。特に昔の出来事であればあるほど、和暦と西暦のどちらで記入すべきか迷うだけでなく、正確な年号自体を忘れてしまっていることも珍しくありません。
卒業証書や成績証明書を確認
最も確実な方法は、卒業証書や成績証明書などの公式文書を確認することです。これらの文書には正確な入学日や卒業日が記載されています。長期保存用の書類ケースや実家の押し入れなどを探してみましょう。
出身校に問い合わせる
卒業証書などの書類が見つからない場合は、出身校に直接問い合わせることも可能です。多くの学校では卒業生の記録を長期間保管しており、本人確認ができれば入学・卒業年月日を教えてくれる場合があります。
和暦西暦変換ツールを利用する
西暦は覚えているが和暦に変換したい、あるいはその逆のケースでは、オンラインの和暦西暦変換ツールが非常に便利です。これらのツールは単純な年号変換だけでなく、月日まで含めた完全な日付変換にも対応しているものが多く、履歴書作成時の強い味方となります。
特に平成から令和への移行期(2019年5月)や、昭和から平成への移行期(1989年1月)のように、年の途中で元号が変わった時期については注意が必要です。正確な日付を入力することで、適切な元号を表示してくれます。
Yagish履歴書の学歴自動計算機能を使う
また、現在はオンラインで履歴書を作れるウェブサイトやアプリがどんどん増えています。
その中でも特に人気のYagish履歴書があります。
Yagish履歴書では、
・生年月日
・学校名
・滞在した年数
を入れるだけで以下のように自動で学歴を入力してくれます。
学歴・職歴自動入力
学歴を書くのが大変…と感じている方は、一度試してみてくださいね。
>より簡単に履歴書が作れる!無料のYagish履歴書を見てみる♪
資格・免許取得日がわからない時の対策
履歴書に資格や免許の取得日を記入する際、「いつ取得したか思い出せない」という経験は多くの方が持っているのではないでしょうか。
履歴書では正確な情報を記載することが重要です。ここでは、資格・免許の取得日がわからなくなってしまった場合の対処法をご紹介します。
資格等の書類を探す
まず最初に行うべきなのは、資格証明書や免許証、合格通知書などの原本や写しを探すことです。
多くの資格・免許関連書類には取得日や合格日が記載されています。
特に重要な資格や免許は、実物を紛失しないように注意しましょう。今後のためにも、取得した資格証明書はすぐに写真に撮っておくか、スキャンしてデータとして保存しておくことをおすすめします。
資格、免許の交付場所に電話
書類が見つからない場合は、資格や免許を発行した機関に直接問い合わせるのが確実な方法です。多くの資格発行団体や行政機関では、本人確認ができれば取得日などの情報を教えてくれます。
主な問い合わせ先一覧
代表的な資格・免許の問い合わせ先は以下の通りです:
- 国家資格(医師、看護師、社会福祉士など):各資格の管轄省庁や事務局
- 運転免許:最寄りの運転免許センターまたは警察署
- 語学検定(TOEIC、英検など):各検定の実施団体
- 情報処理技術者試験:情報処理推進機構(IPA)
- 簿記検定:日本商工会議所または受験した地域の商工会議所
- 民間資格:各資格の認定団体や教育機関
オンラインでの確認方法
近年では、多くの資格試験団体がオンラインでの合格履歴確認サービスを提供しています。例えば、TOEICやTOEFLなどの語学試験、情報処理技術者試験などはウェブサイト上で過去のスコアや合格履歴を確認できる場合があります。
>履歴書の運転免許や資格欄の正しい書き方・基本ルール押さえたい重要点
履歴書学歴欄の年号の注意点
履歴書の学歴欄は、採用担当者が応募者のバックグラウンドや経歴を確認する重要な部分です。年号の記載方法には、いくつかの注意点があります。西暦と和暦どちらを使うかの基本ルールを押さえつつ、学歴欄特有の注意点を確認していきましょう。
小学校・中学校は省略して良い
履歴書の学歴欄には、一般的に高校以降の学歴を記載します。小学校や中学校の記載は多くの場合不要です。これは義務教育であり、ほとんどの応募者が修了していることが前提となっているためです。
休学期間等の書き方
学歴において休学や留年、浪人などの期間がある場合の記載方法も重要なポイントです。正確に記載することで、誠実さをアピールすることができます。
休学期間の記載方法
休学した場合は、以下のように記載するのが一般的です。
令和2年4月 〇〇大学△△学部入学
令和3年4月 健康上の理由により1年間休学
令和6年3月 〇〇大学△△学部卒業
休学期間が短い場合でも、半年以上の空白期間があれば記載するのが望ましいでしょう。
浪人と留年
また、浪人と留年は書かなくて良い点も覚えておきましょう。
>履歴書の職歴・学歴の書き方を完全解説!基本ルールとケースごとの記入方法|転職、大学院卒等
中退の場合の記載方法
学校を中退した場合も正直に記載すべきです。その際の表記方法は次の通りです。
西暦表記の場合:
2016年4月 〇〇大学△△学部入学
2018年3月 〇〇大学△△学部中退
関連記事:履歴書の中退の書き方を例文と共に徹底解説!大学や高校中退は就職に不利になる?
和暦と西暦の早見表
履歴書を作成する際に、和暦と西暦の変換に困ることがあります。特に就職活動中は多くの履歴書を作成することになるため、効率的に和暦と西暦を変換できる方法を知っておくと便利です。
シンプルな和暦西暦早見表
オンラインのツールが使えない状況や、すぐに確認したい場合は、早見表が役立ちます。以下に主な元号の西暦との対応表を示します。
【昭和時代】
昭和元年(1926年)
昭和10年(1935年)
昭和20年(1945年)
昭和30年(1955年)
昭和40年(1965年)
昭和50年(1975年)
昭和60年(1985年)
昭和64年/平成元年(1989年)- 昭和の最終年
【平成時代】
平成元年(1989年)
平成10年(1998年)
平成20年(2008年)
平成30年(2018年)
平成31年/令和元年(2019年)- 平成の最終年
【令和時代】
令和元年(2019年)
令和2年(2020年)
令和3年(2021年)
令和4年(2022年)
令和5年(2023年)
令和6年(2024年)
履歴書の和暦、西暦は採用に影響ある?
履歴書に記載する年号を和暦にするか西暦にするかによって、採用に影響があるのかという疑問を持つ方は多いでしょう。結論から言えば、年号の表記方法自体が直接採用を左右することはほとんどありません。しかし、記載の仕方によっては、応募者の印象に影響を与える可能性はあります。
採用担当者の視点で見た和暦・西暦
採用担当者は多くの履歴書を短時間で確認します。その際、和暦と西暦のどちらが採用に有利かというより、「読みやすさ」と「一貫性」を重視する傾向があります。特に、採用担当者が若い世代の場合、昭和や平成初期の年号から西暦への換算に時間がかかることもあり、西暦表記が好まれることもあります。
また、複数の履歴書を比較検討する際に、同じ形式で書かれていると比較がしやすいため、企業によっては指定の書き方を定めていることもあります。その場合は必ず指示に従いましょう。
最終的には内容が重要
和暦か西暦かという形式よりも、履歴書全体の内容の充実度や、職務経歴の具体性、志望動機の説得力などのほうが採用において遥かに重要です。形式にこだわりすぎるあまり、本質的な部分がおろそかにならないように注意しましょう。
採用担当者は、応募者の経験、スキル、人柄、そして企業とのマッチング度を総合的に判断します。年号表記は履歴書の一要素に過ぎず、それ自体が採用を左右することはまれです。むしろ、履歴書全体の整合性や、自分の強みを的確に伝える内容の充実に注力することが大切です。
まとめ
履歴書における西暦と和暦の使用については、どちらでも構いませんが、書類内で統一することが重要です。
生年月日、学歴、職歴、資格取得日など、すべての日付表記を同じ形式にすることで、読み手に丁寧さを示せます。
和暦を使用する場合は「平成26年」と正式に書き、「H26年」などの省略形は避けましょう。
また「令和元年」と「令和1年」はどちらも正しいですが、公的には「令和元年」が一般的です。
年号がわからない場合は、インターネットの変換ツールや早見表を活用したり、Yagishなどの履歴書作成サービスの自動計算機能を利用すると便利です。資格取得日がわからない場合は、証明書を探すか発行元に問い合わせましょう。
履歴書の問題は以下の記事でまるっと解決♪
・履歴書の書き方完全ガイド|見本付きで履歴書作成方法を全て解説!
・【例文付き】履歴書の志望動機の書き方・基本を完全解説!未経験や新卒、転職向けのコツ
・[全10種]履歴書無料テンプレートPDFダウンロード!スマホ・PCで作成可能
・履歴書をPDF化する方法|簡単3ステップ!作成からダウンロードまで
・履歴書のメールでの送り方・書き方を例文とともに完全解説|マナーや注意点、添付での送付方法
・【例文付き】新卒が履歴書をメールで送る際のマナーと書き方、注意点
面接がある人はこちらもチェック♪
・【2025年最新】転職面接で確実に聞かれる質問と回答例|転職者の状況別対策も紹介
・中途採用面接でよくある質問40選と回答例文|服装やマナー、面接の流れも。
・【例文】中途採用面接の自己紹介で好印象!自己紹介をマスターするための完全ガイド
・【面接|新卒の逆質問例35選】一次や最終面接で有利に進むポイントと注意点

監修者:島伸明
株式会社Yagishの取締役CMO。履歴書作成サービス「Yagish(ヤギッシュ)」の成長を牽引し、2024年には800万UUを突破、会員登録者数160万人を達成するなど、日本のキャリア支援市場で高い実績を誇る。大手企業での新規事業・海外事業に加え、複数の企業で取締役を歴任。事業企画、EC、エンタメ、ゲーム開発、マーケティング、コンサルティングと多岐にわたる分野で豊富な経験を持ち、キャリア形成に深い知見を持つ。