手取り計算ツール｜年収・月収から手取りを自動計算【2026年・早見表つき】

額面の年収や月収を入れるだけで、社会保険料・所得税・住民税を差し引いた手取り額がわかる計算ツールです。2026年（令和8年分）の基礎控除の引き上げや、4月から始まった子ども・子育て支援金にも対応しています。

転職先の提示年収が実際にいくらになるのか、昇給でどれだけ手取りが増えるのかを確かめたいときに使ってください。

【2026年版】年収別の手取り早見表

ツールと同じ条件（40歳未満・独身・賞与なし・東京都の協会けんぽ）で計算した、年収別の手取り額です。年収500万円なら手取りは約393.2万円、毎月にすると約32.8万円になります。

年収が上がるほど手取り率は下がります。所得税が累進課税（所得が多いほど高い税率）で、年収1,000万円を超えると給与所得控除も上限の195万円で頭打ちになるためです。

【2026年版】月収（額面）別の手取り早見表

毎月の給与明細の「総支給額」から手取りを知りたい人向けの早見表です。月収×12か月を年収とみなし、賞与なしで計算しています。月収の金額をクリックすると、その金額の詳しい解説記事に移動します。

目安として、額面の月収のおよそ75〜80%が手取りになります。月収30万円なら手取りは約24万円です。

額面から手取りを計算する方法

手取りは「額面の給与 − 社会保険料 − 所得税 − 住民税」で求めます。会社員の場合、この4つは給与から天引きされるので、自分で納める必要はありません。

ステップ1：社会保険料を出す

社会保険料は、額面の給与に料率をかけて計算します。会社と本人で半分ずつ負担するため、給与から引かれるのは次の本人負担分です。

40歳未満で年収500万円の場合、社会保険料は合計で約73.5万円です。年収のおよそ15%が社会保険料として引かれます。

ステップ2：所得税を出す

所得税は、年収から「給与所得控除」を引いて給与所得を出し、さらに社会保険料と基礎控除などの所得控除を引いた「課税所得」に税率をかけて計算します。

ここで出た金額に、復興特別所得税（2.1%）が上乗せされます。

ステップ3：住民税を出す

住民税は、課税所得のおよそ10%（所得割）に、定額の均等割（森林環境税を含めて年5,000円）を足した金額です。所得税と違い、基礎控除は43万円のままです。

住民税は前の年の所得をもとに、翌年6月から天引きされる点に注意してください。社会人1年目は住民税が引かれないため、2年目の6月から手取りが減ったように感じます。

計算例：年収500万円（40歳未満・独身）の場合

2026年に手取りが変わった4つのポイント

2026年は税金と社会保険料の両方に改正があり、同じ年収でも去年とは手取りが変わります。

同じ年収でも手取りが変わる条件

ここまでの早見表は「40歳未満・独身・賞与なし」の場合です。次の条件に当てはまると、手取りは変わります。ツールでは上の3つを選んで計算できます。

• 40歳以上：介護保険料が上乗せされ、年収500万円なら手取りが年3.4万円ほど減ります
• 扶養家族がいる：配偶者控除・扶養控除で所得税と住民税が下がります
• 賞与がある：厚生年金・健康保険は賞与にもかかりますが、ボーナスの手取りはボーナスの手取り計算で別に確認できます
• 加入している健康保険：協会けんぽの料率は都道府県ごとに違い、大企業の健康保険組合は料率が低い場合があります
• 住宅ローン控除・ふるさと納税・iDeCo：税金が減るので、実際の手取りは計算結果より多くなります

手取り計算に関するよくある質問

まとめ

手取りは、額面から社会保険料・所得税・住民税を引いた金額で、年収300万〜600万円ならおよそ78〜80%が目安です。2026年は基礎控除の引き上げで所得税が下がる一方、子ども・子育て支援金の徴収が始まり、手取りの計算が例年と少し変わっています。

提示された年収や昇給後の金額は、上の計算ツールに入れて確かめてみてください。

年収・手取り別の解説記事

気になる金額の記事で、生活レベルや家賃の目安、その年収を得られる仕事まで解説しています。

年収別

月収（額面）別

手取り別

ボーナス

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